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病院・医療福祉

「小竹向原駅最寄りの病院にて」

耳鼻科を受診し、以下の話題となりました。

・今年の抱負

・「ありえないほどうるさいオルゴール店」





今年の抱負は、「より伝わる文章を、硬過ぎず書くこと」と、これまでと変わらず。

「ありえないほどうるさいオルゴール店」について、話したら偶然、医師が小さなオルゴールをもっていました!
そして、置く場所によって、音量や振動に変化があることを実演されていました。

私が振動を感じられたのは、手元に置いて頂いた時でした。

先日、書いた読了感想を読んでいただける事になったので、メールでお届けします(^_^)






その後、予約していた医療機材を購入して終わりました。
4月からシステムが変更される事の説明を受けて、より確実に受診できるようにすることの必要性を感じました。
  • 2019.02.26 Tuesday
  • 17:30

病院・医療福祉

妊婦の腹から胎児の心臓に管刺し病気治療 臨床研究

おなかの中の胎児に病気が見つかった際に、生まれる前の段階から治療を行う「胎児治療」と呼ばれる新しい医療技術が急速に進んでいて、専門の医師で作る学会が国内では初めて重い心臓病を対象にした胎児治療の臨床研究を始めることになりました。

「胎児治療」は母親のおなかの中の胎児に病気が見つかった際に、生まれる前の段階から治療を行う新しい医療技術です。

日本胎児心臓病学会などは、重い心臓病の胎児を治療する臨床研究をことし4月から始めることになりました。

対象となる病気は心臓から出る大動脈の入り口が狭くなる「重症大動脈弁狭窄症」で、心臓の一部が発達せず、生まれてまもない時期から大きな手術を繰り返すケースがあります。

計画されている胎児治療は、針のような特殊な管を母親のおなかの外から胎児の心臓まで刺し込んで、管の先端からバルーンと呼ばれる器具を出して狭くなっている部分に設置し、血管を広げます。

血管を広げた後は、バルーンを閉じてすぐに回収するということで、生まれた後の手術の回数が減り、日常生活への影響を少なくすることが期待できるということです。

学会は、3年間で5人に実施して安全性と有効性を確かめたいとしています。

胎児治療は国内では、呼吸ができなくなる難病など5つの病気で治療や臨床研究が行われていますが、心臓の病気を対象に行うのは初めてです。

学会として臨床研究に取り組むのは珍しいということで、臨床研究の中心メンバーで国立成育医療研究センターの左合治彦医師は「慎重に進めて、多くの患者に提供できるようにしていきたい」と話しています。

「技術の習得と丁寧な説明を」

大動脈弁狭窄症は生まれる赤ちゃん1万人当たり2人から4人ほどがなるとされます。

心臓病の患者やその家族で作る「全国心臓病の子どもを守る会」の神永芳子会長は「妊娠中は赤ちゃんが無事に生まれるか不安が大きい時期で、治療ができれば希望につながると思う。安全に行うための技術を習得するとともに、患者への丁寧な説明も徹底して実施してほしい」と話していました。


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  • 2019.02.23 Saturday
  • 17:49

病院・医療福祉

AIで口くうがんや歯周病を早期発見 スマホアプリ開発へ

人工知能=AIを活用して、「歯周病」や「口くうがん」を早期に発見できるスマートフォンのアプリを実用化しようと、産学の共同研究が始まることになりました。

これは東北大学とNTTドコモが発表したもので、ことし4月から共同研究を始めるとしています。

21日は実用化をイメージしたアプリが公開され、スマホのカメラで口の中を撮影すると歯周病の症状が出ているかどうか、判定します。

判定を行うのは、歯周病の人の口の中を学習した人工知能=AIで、歯ぐきの色や腫れがあるかどうかなどを瞬時に見極めることを目指します。

また、同じくAIを活用して舌の写真から、「口くうがん」の症状があるかどうか調べことができるアプリも開発するということです。

正式な診断はあくまで医師が担いますが、病気の予防や早期発見につなげたいとして、2022年度の実用化を目指しています。

東北大学大学院歯学研究科の佐々木啓一研究科長は「どの時点で歯医者に行けばよいか、検診すればよいか、わからない人が多いのでそこを助けられればよいと思う」と話しています。

また、NTTドコモ先進技術研究所の滝田亘所長は「AIの技術は応用性が広いので社会に役立つサービスをつくっていく」と話しています。




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  • 2019.02.21 Thursday
  • 17:01

病院・医療福祉

遺伝子治療薬承認へ 国内初

足の血液の流れが悪くなる病気を治療するため、国の専門家会議は遺伝子を直接体内に入れて働かせる遺伝子治療薬を、国内で初めて承認する方針を決めました。遺伝子治療薬は次世代の薬としてアメリカなどで相次いで承認されていて、国内でも今後、臨床での応用が進むとみられています。

国の専門家会議が条件付きで承認する方針を決めたのは、血液が流れにくくなり、足の一部がえ死することがある「重症虚血肢」の治療のため、バイオベンチャー企業のアンジェスが申請していた遺伝子治療薬、「ベペルミノゲン ペルプラスミド」、商品名「コラテジェン」です。

遺伝子治療薬は遺伝子を直接体内に入れて働かせることで、これまで治療法がなかった遺伝性の病気を治したり、症状を緩和させたりすることから次世代の治療薬として注目されています。

「コラテジェン」は血管を新しく作ることを促す遺伝子で、患部に入れることで血流を回復させるとしています。

国の専門家会議は5年以内に有効性を検証することを条件にしていて、厚生労働省によりますと、遺伝子治療薬が承認されるのは国内では初めてです。

遺伝子治療薬は近年、アメリカやヨーロッパなどで相次いで承認されているほか、日本でも臨床研究が進んでいて、今後、臨床での応用が国内でも進むものとみられています。



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  • 2019.02.21 Thursday
  • 10:07

病院・医療福祉

最新のがん免疫治療「CARーT細胞療法」 国が承認へ

がん患者から取り出した免疫細胞を人工的に強化してがん細胞を攻撃する最新のがんの免疫療法、「CAR−T細胞療法」が、一部の白血病などの治療法として国に承認されることが決まりました。「CAR−T細胞療法」が承認されれば国内では初めてです。

国に承認されることが決まったのは、新しいがん免疫療法である「CAR−T細胞療法」の「キムリア」という治療法で、大手製薬会社ノバルティスファーマが申請していました。

この治療法は、がん患者の体内からT細胞と呼ばれる免疫細胞を取り出し、攻撃する力を高める遺伝子を組み込んで体内に戻すことでがん細胞を攻撃します。

対象となるのは、一部の急性リンパ性白血病など血液のがんの患者のうち、標準的な治療法では効果が期待できなくなるなどした場合で、国内では年間最大で250人ほどになると見込まれています。

「キムリア」を使った「CAR−T細胞療法」は、アメリカやヨーロッパではすでに承認されていて、これまでの臨床試験では一部の白血病の患者に治療を行い、その8割でがん細胞が検出されなくなるなど高い効果が報告されているということです。

一方で、患者1人の治療費は、アメリカではおよそ5000万円と高額になっていて、今後、日本でほかのがんに適応が広がるなどして治療を受ける患者が増えると、国の医療保険制度に影響を与えかねないと懸念されています。

厚生労働省は、今後、正式に承認したあと、価格を決める審議を行うことにしていて、治療が始まるのはその後になる見込みです。

「CARーT細胞療法」と課題

承認されることが決まった「CAR−T細胞療法」は、ヒトの体にもともと備わる免疫の力を応用してがんを治療する「がん免疫療法」の中でも、最新のものです。

がん免疫療法は、去年、ノーベル医学生理学賞を受賞した京都大学の本庶佑特別教授の研究をきっかけに開発されたオプジーボなどの薬が知られています。

オプジーボは点滴で薬を体内に入れ、免疫の力を強めるものですが、CARーT細胞療法は、免疫細胞を強化するために患者自身の細胞をいったん体の外に取り出して人工的な操作をするのが特徴です。

患者から取りだしたT細胞と呼ばれる免疫細胞に、がん細胞を認識しやすくする遺伝子を人工的に組み込むとともに攻撃力を強化し、体内に戻すことでがん細胞を攻撃させます。

今回、この治療法の対象となるのは、▽急性リンパ性白血病のうち、25歳以下のB細胞性急性リンパ芽球性白血病と、▽悪性リンパ腫のうち、びまん性大細胞型B細胞リンパ腫で、いずれもがんが進行したり再発したりして、標準的な治療法による効果が期待できなくなるなどした患者です。

アメリカとヨーロッパでは、おととしから去年にかけて相次いで承認されていて、これまでに行われた臨床試験では一部の白血病で、がんが進行したり再発したりした患者の8割でがん細胞が検出されなくなるなど、高い効果が得られたとする報告があります。

CAR−T細胞療法をめぐっては、血液のがんを中心にさまざまながんに効果がないか研究が進められていて、アメリカや中国など海外では100以上の臨床試験が行われています。

一方、免疫が過剰に反応して発熱や悪寒などの症状がでる副作用が、臨床試験に参加した患者の6割から8割という高い頻度で起きたとするデータがあります。

また、患者一人ひとりの生きている細胞を扱うためコストがかかり、アメリカでは患者1人当たりの治療費はおよそ5000万円とされています。

日本でこの治療法の費用をいくらにするかは、今後、正式な承認の後に決まることになります。

日本では患者が医療費として払う額に上限が設けられていて、超えた部分は保険料と税金などで賄っているため、こうした高額な治療が相次ぐようになると、国の医療保険制度に影響を与えかねないと懸念されています。

「医療費の使い方や負担のしかたを検討していく必要」

医療のコストなど、医療経済学が専門の東京大学の田倉智之特任教授は「CAR−T細胞療法は原則1回の投与でよく、亡くなっていたかもしれない患者が救われて、長く生きてさまざまな社会貢献ができるのであれば、仮にアメリカと同程度の5000万円という価格で考えても高いとは言えないかもしれない」と指摘しました。

そのうえで、「対象となる国内の患者数が年間250人程度と今の見込みどおりであれば、新たに年間100億円から200億円くらいの費用がかかることになる。この範囲であれば大丈夫だが、今後、適用が拡大して対象患者が大幅に増えたり、他にも高額な医療技術が次々と承認されるような事態になると医療財政は厳しくなっていく。限りある医療費を有効に使うため、かぜなど比較的軽い病気の患者負担の割合を増やし、がんや難病などの医療費に回すという方法など、医療費の使い方や負担のしかたを検討していく必要がある」としています。

そして、「国の医療費を支える現役世代の人たちは、医療費がどのように使われているのか知り、費用に見合う医療が行われているのかといったことや、どのように負担すべきかについて関心を持ってほしい」と話していました。




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  • 2019.02.21 Thursday
  • 10:05

病院・医療福祉

ホテル全客室バリアフリー化 義務づけ 東京都が条例改正案

東京都は来年の東京オリンピック・パラリンピックや今後の高齢化社会を見据えて、ホテルなどの宿泊施設が一定の規模以上の新築や増改築を行う場合に、すべての客室をバリアフリーにすることを義務づける条例の改正案を、20日に開会する都議会に提出することになりました。

東京都は都内の宿泊施設のバリアフリー化を進めるため、現在の「建築物バリアフリー条例」の改正案を20日に開会する都議会の定例会に提出します。

この中では、ホテルなどの宿泊施設が床面積で1000平方メートル以上の新築や増改築を行う場合に、すべての客室をバリアフリーにすることを義務づけます。

具体的には、客室までの経路や客室の中に段差を設けないことや、客室の出入り口の幅を80センチ以上に、トイレや浴室などの出入り口の幅を70センチ以上にすることなどを求めています。

トイレや浴室などの出入り口の幅は、電動の車いすも移動しやすくしてほしいという都民などの意見を踏まえて、努力義務として75センチ以上にすることも盛り込みました。

都によりますと、宿泊施設の一般客室についてバリアフリー対応の基準を設ける条例は都道府県で初めてだということです。

都は条例の改正案が都議会で可決・成立した場合、ことし9月1日に施行する予定です。




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  • 2019.02.19 Tuesday
  • 08:33

病院・医療福祉

iPS細胞を脊髄損傷の患者に 世界初の臨床研究 慶応大

事故などで脊髄を損傷し体が動かせなくなった患者に、iPS細胞から作った神経のもとになる細胞を移植して機能を回復させる慶応大学の臨床研究の計画が、国の部会で了承されました。iPS細胞を脊髄損傷の患者に応用するのは世界で初めてで、研究グループは早ければことし中に患者への投与を始め、安全性と効果を確認したいとしています。

厚生労働省の部会で18日了承されたのは、慶応大学の岡野栄之教授と中村雅也教授らのグループが計画している臨床研究です。

この臨床研究は、交通事故などで背骨の中の神経が傷ついて手や足を動かせなくなった脊髄損傷の患者4人の患部に、ヒトのiPS細胞から作った神経のもとになる細胞およそ200万個を移植し、細胞を神経に変化させて機能の回復を目指すもので、1年かけて安全性と効果を確認します。

18日開かれた厚生労働省の部会では、計画が適切か審査が行われ、計画は了承されました。

臨床研究を行うための手続きはこれで終了し、グループは早ければことし中に1例目を実施したいとしています。

国内では、毎年新たに5000人ほどが脊髄を損傷するとされ、長く、有効な治療法がありませんでしたが、去年、患者から細胞を取り出して体内に戻す別の治療が承認されていて、iPS細胞を使った脊髄損傷の臨床研究は今回のものが初めてです。



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  • 2019.02.18 Monday
  • 17:10

病院・医療福祉

あなたもスマホ難聴になるかも WHOが警告

国連は、スマートフォンなどで大音量で音楽を聴くことによって、世界の若者のおよそ11億人が難聴になるおそれがあると警告し、安全な音量に関する新たな指針を発表しました。

WHO=世界保健機関は、世界の12歳から35歳までの若者のうち、ほぼ半数に当たるおよそ11億人が、長時間、大きな音に過剰にさらされ、難聴になるおそれがあると警告していて、その原因として、スマートフォンや携帯音楽プレーヤーの普及で、イヤホンやヘッドホンを使って大音量で音楽を聴く人が増えたことや、クラブやバーで大きな音に接していることなどを指摘しています。

このため、WHOは来月3日の「国際耳の日」を前に、ITU=国際電気通信連合と合同で安全な音量に関する新たな指針を発表しました。

全スマホや音楽プレーヤーに音量制限機能求める

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それによりますと、1週間の安全な音の大きさの目安は、地下鉄の車内に相当する80デシベルで40時間までとしています。

そのうえで、安全な音量で音楽を楽しむために、すべてのスマートフォンや携帯音楽プレーヤーに音量を制限する機能や、一定期間内にどれくらいの音を聴いたのか表示する機能を備えるよう求めています。

WHO「一度失った聴力は戻らない」

WHOのテドロス・アダノム事務局長は「一度失った聴力は戻らないということを理解しなければならない。この指針は若者を守るのに大いに役立つだろう」とコメントしています。



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  • 2019.02.18 Monday
  • 11:51

病院・医療福祉

タクシー車いす乗車拒否問題受け「3分で乗降可能に」改良

車いすのまま乗れる「ユニバーサルデザインタクシー」について、スロープの設置などに時間がかかり、障害者が乗車を拒否されるケースも起きていることから、自動車メーカーが車を改良し、4日に報道関係者に公開しました。


ユニバーサルデザインタクシーは、車いすのままでも乗れるように設計された大型のタクシーで、国などが補助金を出し、東京都では2020年度までにタクシー全体の5分の1にあたる1万台の導入を目指しています。

ところがスロープの設置作業などが複雑で、乗り降りに15分から20分ほどかかり、車いすの利用者が乗車を拒否されるケースも運輸局などに相次いで報告されていました。

これを受けて、製造するトヨタ自動車は、より簡単に乗り降りできるよう車を改良し4日に報道関係者に公開しました。

これまでは車いすを乗せるまでの手順が合わせて63工程ありましたが、スロープを組み立てやすく改良するなどして24工程まで減らし、慣れたドライバーなら3分ほどで終えられるようになったということです。

来月から販売を開始し、これまでに生産した1万台余りの車についても今後、無償で改良することにしています。

トヨタ自動車の粥川宏チーフエンジニアは「既存の車は手順の覚えにくさを考慮していなかった。東京オリンピック・パラリンピックに向けて、ドライバーの研修会も提供していきたい」と話しています。



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  • 2019.02.04 Monday
  • 18:10

病院・医療福祉

聴覚障害者向け「電話リレーサービス」広めよう 都内でシンポ

手話通訳などを介して、耳が聞こえない人が電話を利用できる「電話リレーサービス」について知ってもらおうというシンポジウムが東京で開かれました。

電話リレーサービスは、ビデオ電話を使った手話による同時通訳を介して聴覚障害者が電話を利用できるようにするもので、シンポジウムには、一般の人や企業の担当者などおよそ100人が参加しました。

まず、主催者でNPO法人理事長の伊藤芳浩さんが「聞こえる人も聞こえない人も自由にコミュニケーションがとれる社会になってほしい」とあいさつしました。

このサービスは国内では民間の試験的な事業にとどまり、あまり知られていないため、手話通訳者が金融機関の窓口などに電話しても、本人からの電話ではないという理由で取り次いでもらえないケースがあるということです。




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  • 2019.02.02 Saturday
  • 19:17